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ネクスト経済研究所 > 未分類 > 秋の大波乱には要注意

秋の大波乱には要注意

2016.09.29 15:02

秋の金融市場、特に9月中旬から10月にかけての為替市場、株式市場はこれまで荒れることが多かった。実際9月15日(2008年)にリーマン・ショックが起き、9月16日(1992年)はジョージ・ソロスが英ポンドを売りつぶして英国がERMから離脱することになった。そして9月22日(1985年)はNYでプラザ合意が行われ翌23日から円高の大相場が始まった。さらに10月に入ると、19日(1987年)は「ブラック・マンデー」つまり株価が20%以上も大幅下落した日である。そして24日は「暗黒の金曜日」(1929年)を皮切りに大恐慌が発生した。なぜ秋に大波乱が起きるのかについては紙幅に制約があり詳しくは書けないが、ともかく現在は一年でも最も注意せねばならない時期に差しかかっていることだけは頭の片隅においておいても損はないだろう。

 

しかし実際の相場はといえば恐怖指数(VIX)が20を割り込んでいるように、NY株式市場は1万8千ドル台の高値水準で安定推移し、また為替市場を眺めても円の変動率は低水準にある。この背景には日銀の「総括検証」と連邦公開市場委員会(FOMC)を前にしていることがある。だからと言ってまったくの無警戒では足元をすくわれる可能性がありいつもながらに「常在戦場」の戒めを忘れるわけにはいかない。とくにABCDリスクと言われるようにA(米国の利上げ)B(ブレクジットのその後)C(チャイナ)には当然注意が必要だ。さらにD(ドイツバンクの経営懸念)が万が一表面化した場合の世界の金融機関への波及にはくれぐれも留意しておく必要があるだろう。

 

ところで21日の日銀金融政策決定会合後に行われる日銀発表および黒田総裁の記者会見においては、2%インフレ目標未達の原因の分析と同時にマイナス金利の深堀や長期国債の買い入れ額の弾力化など緩和強化策が発表される可能性が高い。現状その具体策は想像の域を超えないが、その発表の市場への影響については2円程度の円安の振れは織り込んでおく必要があるだろう。逆に追加緩和策が見送られた場合は3円程度の円高になる可能性がある。一方22日未明に予定される米国利上げについて9月は見送りとなる公算が高い。つまり21~22日は一時的に円安へ振れることがあっても再度円高のトレンドが明確になるのではないだろうか。つまり今週は103-105円レンジで売り上がる戦略をとることとし、100円割れではしっかりと買う戦略が有効か。ともかく秋のアノマリ―には要注意だ。

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